カリキュラム・ポリシー

山口大学大学院経済学研究科では、経済社会の活動に伴って生起する諸問題を認識し、それらを解決するための具体的な方法を考え出すことができる人材を養成するというディプロマ・ポリシーに基づき、以下の方針に沿って教育課程を編成し、教育内容・教育方法・学修成果の評価についての方針を以下に定めます。


■経済学専攻

教育課程・教育内容
1.
経済学専攻では、「経済学(観光を含む)」及び「法学」分野の授業科目を設け、主として1年次にこれを履修することで、経済、法律、観光等の領域における専門的知識を幅広く身に付けさせ、授業でのプレゼンテーション等を通じてコミュニケーション能力、課題解決力、論理的思考力を養成します。
2.
1年次には「演習IA」及び「演習IB」を、2年次には「演習IIA」及び「演習IIB」を必修で履修し、学位論文作成に向けた専門分野の知識をより深く身に付けさせるとともに、より実践的なコミュニケーション能力、課題解決力、論理的思考力を養成して、個々の研究を学位論文としてまとめさせます。
3.
公共管理コース(Public Administration Course)では、「Preparatory Courses」及び「Core Courses」の全授業科目並びに「SeminarIA」「SeminarIB」「SeminarIIA(Thesis Instruction)」及び「SeminarIIB(Thesis Instruction)」を必修科目とし、英語による授業で専門知識の習得及びコミュニケーション能力、課題解決力、論理的思考力を養成して、個々の研究を学位論文としてまとめさせます。

学修成果の評価
1.
試験・レポート・授業内報告等に基づき、学修成果の到達度を厳格に評価します。
2.
学位論文の評価は、事前に予備審査を実施した上で最終論文審査及び最終試験を行って厳格に評価します。審査は、[1]論文作成上のマナーが守られているか、[2]論理的に整合しているか、[3]問題領域について十分な知識を備えているか、[4]体系性を有しているか、[5]発展性を伺わせるものであるか、という点を基準に行います。ディプロマ・ポリシーとの対応では、「知識・理解」が[3]に、「コミュニケーション能力」が[1]に、「課題解決力」及び「論理的思考力」が[2][4][5]に該当します。

■企業経営専攻

教育課程・教育内容
1.
企業経営専攻では、「企業経営」及び「医療・福祉等サービス経営」分野の授業科目を設け、主として1年次にこれを履修することで、経営の領域における専門的知識を幅広く身に付けさせ、授業でのプレゼンテーション等を通じてコミュニケーション能力、課題解決力、論理的思考力を養成します。
2.
1年次には「演習IA」及び「演習IB」を、2年次には「演習IIA」及び「演習IIB」を必修で履修し、学位論文作成に向けた専門分野の知識をより深く身に付けさせるとともに、より実践的なコミュニケーション能力、課題解決力、論理的思考力を養成して、個々の研究を学位論文としてまとめさせます。

学修成果の評価
1.
試験・レポート・授業内報告等に基づき、学修成果の到達度を厳格に評価します。
2.
学位論文の評価は、事前に予備審査を実施した上で最終論文審査及び最終試験を行って厳格に評価します。審査は、[1]論文作成上のマナーが守られているか、[2]論理的に整合しているか、[3]問題領域について十分な知識を備えているか、[4]体系性を有しているか、[5]発展性を伺わせるものであるか、という点を基準に行います。ディプロマ・ポリシーとの対応では、「知識・理解」が[3]に、「コミュニケーション能力」が[1]に、「課題解決力」及び「論理的思考力」が[2][4][5]に該当します。


経済学部ではTwitterを運用していません。
学部からの連絡は、必ず当ホームページや学内の掲示を確認して判断してください。

ディプロマ・ポリシー
カリキュラム・ポリシー
アドミッション・ポリシー




2017年度の活動
・17/12/12:中間報告


経済学部は皆さんの活動を支援します!
-学生支援助成-

トピックス
12月15日に「経済学研究科 医療・福祉経営コース 第2回ワークショップ」が開かれました.教員,現役大学院生に加え,今年も多くの修了生にご参加いただきました.
中田範夫教授による冒頭...>>つづき
職業会計人コース便り
12月20日公認会計士の試験に合格した経営学科職業会計人コース4年生田渕冬馬くん(欠席)、丹羽優太郎くん、横田旺大くん、3年生穐本秀雄くん、大中敢平くんに学部長よりSumma賞の表彰状と楯並びに、鳳陽会(石畠事...>>つづき
経済学部・経済学研究科

企業・卒業生の方へ

社団法人鳳陽会(同窓会)

図書館
メディア基盤センター
埋蔵文化財資料館
(C)2011 Faculty of Economics,Yamaguchi University.All Rights Reserved.